日本は超高齢化になっており、介護が必要となる高齢者がますます増加すると考えられています。
こういったことから、市区町村の地域包括支援センターや、介護予防事業に取り組む民間団体などが多くなってきました。
国でも介護予防について3つの軸を示しています。
1つ目がリハビリ専門職員を活かした介護予防機能の強化です。
リハビリ専門職員が定期的に関わり、介護職員へアドバイスを行うこと、また通所や訪問で自立支援を行うことです。
2つ目は住民が集まれる憩いの場を充実させることです。
住民が運営し、地域の交流の場とします。
孤立する高齢者を無くすのが目的です。
要介護状態になったとしても通えるよう、介護職員も定期的に関与してもらうようにします。
そして3つ目は高齢者が社会参加を通じて介護予防を行うことです。
地域のケア会議で自立支援のプログラムを共有し、個人のケアを専門家がサポートします。
だんだんと体がうまく動かせない状態になると、家に閉じこもりがちになるものです。
高齢者が日常生活をより良いものにし、家や社会で生き生きできる環境づくりが必要とされています。
各地域でも高齢者が集まって体操をしたり、お茶を飲みながら話をしたりするような場を設け、介護予防に努めているところが増えています。
もしも介護職などの専門的な立場から介護予防に関わるとしたら、上記で説明したような複数の活躍の場があります。
資格が問われないところもありますが、介護予防に関する資格を持っているとこれからの高齢化社会で重宝されるはずです。